Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
吉井 文男; 久米 民和
JAERI-Conf 2005-005, 178 Pages, 2005/06
「アジア原子力フォーラム(FNCA 2004)電子加速器利用ワークショップ; 排煙処理」が、文部科学省の主催、中国国家原子能機構,中国化学科学院近代物理研究所及び日本原子力研究所の協賛により、2004年9月6日(月)10日(金)中国北京市で開催された。本ワークショップには、インドネシア,韓国,フィリピン,タイ,ベトナムから各1名、マレーシアからは3名、開催国中国からは9名、日本からは10名の電子加速器利用の専門家など合計28名が参加した。本ワークショップの初日は、「電子加速器利用に関する上級管理者セミナー」として一般公開され、総計67名の参加者があった。セミナー講演,排煙処理についての招待講演を含め、電子線照射システムに関する20の報告が行われた。FNCA参加国から興味が示された低エネルギー電子加速器の応用分野は、液体(天然高分子,廃水),固体(ハイドロゲル,フィルム)及びガス(排煙)である。各国の要望に基づき3年間の活動計画の見直しを行い、2005年度は韓国で廃水処理に関するワークショップを行うことが合意された。本論文集は、これら各発表者からの投稿原稿を収録したものである。
須永 博美
電気学会技術報告, (895), p.61 - 62, 2002/09
パルスパワーによる放電や定常ビーム電子線を用いて石炭や石油等の燃焼排煙の脱硫,脱硝処理を行う技術に関する調査報告である。パルスパワーを用いる研究は1980年代後半から進められ、これはパルスストリーマ放電,無声放電,コロナ放電等により発生するプラズマを用いて処理を行う方法である。この放電源にパルスパワーが適用される。最近の研究では印加電圧40kV,放電電流170A,半値幅80nsという極短パルスで、発電所の石炭燃焼実ガス処理を試みた例があり、ここではエネルギー効率を向上させることにより低コスト化を目指している。一方、この排煙処理に定常ビームの電子線を利用する研究は1970年代前半から開始され、現在は実用規模試験を実施する段階になっている。この電子線法についてのこれまでの研究経過,反応メカニズム,さらに揮発性有機物やダイオキシンの処理に取り組んでいる最近の研究動向等についても述べる。
南波 秀樹
放射線利用における最近の進歩, p.162 - 172, 2000/06
放射線(電子線)を用いた排煙処理の対象として、これまで研究されてきたものは、(1)石炭、石油等の火力発電所からの燃焼排煙(処理対象: 硫黄酸化物,窒素酸化物)、(2)ゴミ燃焼排煙(処理対象: 硫黄酸化物,窒素酸化物,塩化水素,ダイオキシン等)、(3)鉄鋼焼結炉排煙(処理対象: 窒素酸化物,硫黄酸化物)である。また、排ガスの処理としては、(4)工場換気排ガス(処理対象: 有機化合物,有機塩素化合物)、(5)トンネル換気排ガス(処理対象: 窒素酸化物)、(6)土壌換気排ガス(処理対象: 有機塩素化合物)などがある。ここでは、特に実用化の域に達している火力発電所からの燃焼排煙処理技術について、その現状を詳述するとともに、ほかの排煙処理についても解説する。
徳永 興公
原子力eye, 44(8), p.27 - 30, 1998/08
排煙、廃水、下水汚泥などを放射線で処理する技術の開発の歴史は長い。この技術もこれまでの基礎的研究の成果を踏えて最近ようやく実用化へ向けて一歩踏み出したと言える。特に、電子ビームを用いた排煙処理技術に関しては中国において実用規模の実証試験プラントが既に稼働を開始し、また、わが国及びポーランドでは建設がスタートしている。実用化の一歩手前まできている。また、廃水処理に関しては実際の廃水を用いたパイロット規模試験が計画されている。更に、下水汚泥処理に関してはパイロット規模プラントがインドで稼働している。以上のように放射線の環境保全分野への利用技術は実用化へ向けての検討が精力的に進められていると言える。
徳永 興公
原子力システムニュース, 9(1), 6 Pages, 1998/06
電子ビーム排煙処理について、脱硫・脱硝反応プロセス、除去特性、排煙処理の基本プロセス、他の方法と比較したときの経済性等の特徴について述べるとともに、基礎的研究、工学的研究開発のこれまでの経緯についてまとめた。さらに、上記基礎的研究・パイロット試験等の工学的検討をふまえて現在進展している実用規模プラントによる実証試験の現状について最新の状況をまとめた。
徳永 興公
Environmental Applications of Ionizing Radiation, p.99 - 112, 1998/00
電子ビーム排煙処理法は、石炭燃焼排煙の処理を対象として既に実規模プラント建設の段階にまで実用化研究が進展している。原研は民間会社と共同で平成3年から6年にわたって石炭燃焼排煙を処理対象とした電子ビーム排煙処理法のパイロット規模での試験を実施した。この試験によって、電子ビーム法は既に実用化されている他の方式の方法と遜色ない性能を有する、より単純なプロセス構成の乾式法であることを実証することができた。本論文においては、電子ビーム排煙処理法のプロセス、反応機構、特徴について述べるとともに、これまでに我国で実施された電子ビームによる石炭燃焼排煙、都市ごみ燃焼排煙、自動車道路トンネル換気ガスの処理のためのパイロット試験の概略と試験で得られる結果について述べる。
徳永 興公
光および活性化学種の反応工学;化学工学シンポジウムシリーズ62, p.21 - 27, 1998/00
電子ビーム排煙処理においては、電子ビーム照射によってイオン化した窒素、酸素、水、炭酸ガス分子は電子等と中和反応を引き起す。この中和反応の過程で生成するラジカルによって硫黄酸化物、窒素酸化物は硫酸、硝酸に酸化され、更にこれらの酸は予め添加したアンモニアと反応して粉末状の硫安、硝安に転換する。このような反応プロセスを利用した電子ビーム排煙処理法の実用化研究は進展し、商業プラント建設の一歩手前の段階である実用規模装置運転による実証の段階にある。すなわち、中国では実用規模の実証装置が既に連続運転中であり、また、わが国やポーランドにおいて実証試験が建設中である。
橋本 昭司
放射線と産業, (77), p.42 - 45, 1998/00
国際原子力機関(IAEA)主催の「環境保全への放射線利用に関する国際シンポジウム」が平成9年9月8日(月)から12日(金)の日程でポーランドのザコパネにおいて開催された。本稿では、排煙、廃水、下水汚泥処理等への放射線利用に関する研究・開発及び実用化の動向等、シンポジウムにおける発表の概要について紹介する。
南波 秀樹; 橋本 昭司; 徳永 興公; 鈴木 良治*
Radiation Physics and Chemistry, 53(6), p.673 - 681, 1998/00
被引用回数:11 パーセンタイル:66.43(Chemistry, Physical)SO(4,800ppm)、NO(320ppm)、HO(22%)を含む模擬リグナイト燃焼排煙からのSO、NO除去を調べるための実験を行った。10.3kGy照射、リークアンモニア無しの条件でのSOとNOの除去効率は、それぞれ、70Cで97%と88%、80Cで74%と85%に達した。SOとNOの除去効率は、同一処理条件では、800ppmのSOと225ppmのNOならびに7.5%の水を含む石炭燃焼排煙よりも高かった。この高い除去効率は、主として、HOとOHラジカルによってNOをNOに、SOをSOに酸化する効果的なラジカル反応に起因するものと思われる。NラジカルとNHラジカルによるNOのNならびにNOへの還元反応もまたリグナイト燃焼排煙中の除去反応を促進する。副生物は若干のHSOを含む(NH)SOとNHNOの混合物であった。
徳永 興公
Sci. Technol. Jpn., 16(64), p.47 - 50, 1998/00
我国で開発された電子ビームによる排煙処理技術について、反応機構・プロセスを解説するとともに、本技術の実用化を目指した動向について述べる。実用化に向けては、我国の中部電力(株)が22万KW重油火力発電ボイラーからの排煙62万m/hrを処理する実規模プラント建設に来年1月に着手し、1999年10月からの実証試験開始を目指す計画を発表した。また、中国においては、30万Nm/hr量の排煙(石炭火力発電ボイラーからの排煙)を処理するプラントが成都市にすでに完成、運転を開始している。さらに、ポーランドにおいても、中国のプラントと同じ規模のプラントの建設が進められている。
環境・資源利用研究部
JAERI-Research 96-053, 114 Pages, 1996/10
日本原子力研究所(JAERI)、国際原子力機関(IAEA)、ポーランド核化学・技術研究所(INCT)は、1993年1月から1997年3月までの間、電子ビームによる排煙処理の研究協力を実施中である。本研究協力の第1期は、1993年1月から1995年3月にかけて、高崎とワルシャワで開催された情報交換会議(調整会議)ならびに研究者の相互交流による実験と討議を通じて行われた。本共同研究を通じて、カベンチンの石炭燃焼熱供給所からの排煙の電子ビーム処理に関し、有用な成果が得られた。本報告書は、この三者の共同研究の主要な成果をまとめたものである。
徳永 興公
環境と省エネルギーのためのエネルギー新技術大系, 0, p.506 - 508, 1996/00
原研で開発した電子ビーム照射による排煙処理法について簡単に技術紹介をした。本排煙処理法のプロセスについては、電子ビーム照射によって排煙中に生成するラジカルによるSO、NOxの硫酸、硝酸への酸化反応が基本反応であり、この反応で生成する硫酸、硝酸をアンモニアや硝石灰で粉末固体として集じん器で捕集することにより脱硫、脱硝を達成する。この方法は、従来の方法にないいくつかの実用的な特長を有し、処理コストの比較においても従来法より優れている。電子ビーム排煙処理法によって石炭火力発電所排煙処理、都市ごみ燃焼排煙処理および自動車道路トンネル排気ガス処理のパイロット試験が実施され、それぞれの実用性が試験で実証されている。
橋本 昭司; 徳永 興公
OHM(総合電気雑誌), 82(9), p.55 - 59, 1995/09
電子ビームによる燃焼排煙中の硫黄酸化物(SO)並びに窒素酸化物(NOx)の除去の原理について解説すると共に、原研、中部電力(株)、(株)荏原製作所が中部電力新名古屋火力発電所構内で共同実施した石炭燃焼排煙処理パイロットプラント試験の概要並びにその成果、及び経済性検討結果を紹介する。
田中 雅*; 小倉 義己*; 徳永 興公; 橋本 昭司; 南波 秀樹; 土居 祥孝*; 青木 慎治*
電気評論, 0(8), p.70 - 73, 1995/08
電子ビーム排煙処理法は、乾式で同時に脱硫・脱硝ができ、副生品は肥料として回収できる新しい排煙処理法である。この電子ビーム排煙処理法の実用化を目指して、日本原子力研究所、中部電力(株)、(株)荏原製作所は共同で、大型パイロットプラントを建設し、実証試験を行った。その結果、従来法に勝るとも劣らない性能を持っていることを実証した。この実証試験の成果に基づいて、実機の試設計を行ったところ、従来法に比べて建設費で約25%、運転費で約20%の削減が図れることが分かった。
土居 祥孝*; 林 和昭*; 井筒 政弘*; 渡邊 茂治*; 南波 秀樹; 徳永 興公; 橋本 昭司; 田中 雅*; 小倉 義己*
エバラ時報, (166), p.56 - 64, 1995/00
原研、中部電力、荏原製作所の共同研究のため、処理規模12000m/hrの電子ビーム排煙処理パイロットプラントを中部電力新名古屋火力発電所構内に建設した。電子ビーム量、ガス温度、アンモニア吹込み量等の諸条件を変えて試験を行い、電子ビーム法により従来の排煙処理法で得られる最高水準以上のSO、NO除去効果が得られることを確認した。また、副生物は窒素肥料として極めて有効であることを明らかにした。
南波 秀樹
原子力工業, 41(7), p.20 - 23, 1995/00
電子ビームを用いた排煙処理技術の開発は我が国で始まり、有望な乾式の同時脱硫・脱硝法として注目を集めている。この電子ビーム法による排煙処理に関し、石炭燃焼排煙を例にとり、その基礎的な反応機構を中心に、基礎研究の成果について述べる。電子ビームによる脱硫・脱硝反応においては、生成するラジカルが重要な役割をはたしている。NOならびにSOのラジカルとの反応のG値は、標準的な石炭燃料排煙では、NOが約14、SOが約6と見積もられる。このラジカルによる反応以外に、脱硫の場合は、照射しなくともアンモニアを添加するだけで、脱硫のおこる「サーマル反応」が存在する。
徳永 興公
原子力工業, 41(7), p.24 - 29, 1995/00
平成3年から3~4年間にわたって我国で実施された3つのパイロット試験(電子ビームによる石炭燃焼排煙処理、都市ごみ燃焼排煙処理および自動車道路トンネル排気ガス処理)について、その概要と得られた成果について述べた。いずれのパイロット試験においても、設定した目標除去性能を達成し、プロセスの信頼性と運転の容易性を示した。
橋本 昭司
PETROTECH, 18(6), p.452 - 456, 1995/00
原研、中部電力株式会社、(株)荏原製作所の共同研究により東部電力株式会社新名古屋火力発電所内で実施した、石炭燃焼排煙処理パイロットプラント試験結果の概要を中心に、処理の原理、技術の将来展望等を紹介する。
田中 雅*; 小倉 義己*; 土居 祥孝*; 青木 慎治*; 井筒 雅弘*; 徳永 興公; 南波 秀樹
Proc. of Power-Gen Asia 94,Conf. Papers, 1, p.457 - 465, 1995/00
原研、中部電力、荏原製作所は乾式で同時除去のできる電子線排煙処理技術の開発を行っている。中部電力新名古屋火力発電所の構内に12000mN/hの排煙を処理するパイロットプラントを建設し、1992年11月から1993年12月にかけて実石炭燃焼排煙を用いた実際的な適用性試験が行われた。この試験の結果、目標とする脱硫率(94%)、脱硝率(80%)を達成した。本実証試験により、本技術の可能性とシステムとしての信頼性が確認された。
長田 容*; 広田 耕一; 須藤 雅弘*; 馬場 重和*; 渋谷 栄一*; 土井 猛*; 中島 道博*; 小宮 幹久*; 宮島 清則*; 宮田 定次郎; et al.
Radiation Physics and Chemistry, 45(6), p.1021 - 1027, 1995/00
被引用回数:7 パーセンタイル:59.17(Chemistry, Physical)都市ごみ焼却施設からの排煙中のNOx,SO,HClを電子ビーム照射技術を用いて同時に除去するためのパイロット試験を実施中である。ごみ焼却施設からの排煙1,000Nm/時を電子ビーム照射容器に導入し、消石灰のスラリーをスプレーしながら電子ビームを照射する。400ppmHClと50ppmSOは、消石灰のスラリーをスプレーすることによってほぼ完全に除去され、また、100ppmNOxは、消石灰スラリーをスプレーしながら電子ビーム照射することによって、150Cで10kGyで約20ppmにまで除去することができた。